新時代のキャリア教育と職業指導: 免許法改定に対応して
第2次世界大戦以前は日本では職業指導の導入期でした。
このころアメリカでは職業指導を職業選択に先立って、児童が誤った職業選択をしないように事前の準備を与えるための指導と定義しました。
また、「父兄の意志」や「突嗟の間」で決めてしまうことを問題にしました。
そして、1919年に日本では職業紹介所が設置されるようになりました。
国の補助で無料で利用できるところが拡大したが、職員は任用資格、身分保障がなく、賃金も劣悪だったというだったという問題点がありました。
その後、1925年に学校にも児童の就職への関与を求めるように通達して、就職相談の機会が増大しました。
1927年には学校教育への職業指導の本格的な導入も始まりました。
1938年、職業相談所が国営化され、国営の職業紹介所以外は原則として職業紹介が禁止となりました。
第2次世界大戦後はGHQの指導の下で日本国憲法が制定され、職業選択の自由、労働に対する国の義務が条項に加えられました。
1947年には職業安定法が制定される。
これにより、職業紹介が公共職業安定機関の専管事項になり、公共職業安定機関で働く専門職員が確保されました。
その後、学校では職業指導主事が専門職でない教科教育担当教師が兼任することになり問題視されました。
1953年には中学校、高等学校の職業指導主事が法制化されました。
しかしながら、職業指導主事には資格要件と職務の軽減措置がないという問題点がありました。
今回はキャリア教育の歴史について学びました。
第二次大戦以前は二本には職業指導というものがない時代がありましたが、1910年代に導入されるようになりました。
しかしながら、このころはまだ職業相談所を設置しただけで不十分な部分が多いなと感じました。
しかしながら、徐々に学校での職業指導が始まりだして、戦後は学校での職業指導が始まるようになりました。
しかしながら、なんの資格持っていない先生が指導するのはおかしいのではないかと感じました。
また、業務が増えた分他の業務を軽減したり、報酬を上げたりする必要があるのではないかと感じました。
さらに、この短い期間で職業指導が急速に発展している点については素晴らしいと思いますが、問題点も予測しながら試行していかないと教育現場に大きな混乱を招くことになってしまうのではないかと感しました。
